休眠リードを掘り起こす方法とは?実践手順や効果的なアプローチを解説

展示会やセミナー、Webサイトからの問い合わせ、資料請求などを通じて見込み顧客を獲得しても、すべてのリードがすぐに商談や受注につながるわけではありません。過去に接点を持った企業の中には、当時は導入時期が合わなかったり、予算や社内体制の事情で検討が中断したりして、そのまま連絡が途絶えているケースもあります。

こうした休眠リードは、適切なタイミングと方法で再アプローチすることで、新たな商談機会につながる可能性があります。すでに問い合わせや商談などの接点があるため、過去の情報を活用しながら顧客の状況に合わせたアプローチを設計できることが特徴です。

一方で、保有しているリードに手当たり次第に連絡するだけでは、十分な成果は期待できません。休眠状態になった原因を把握し、アプローチする対象を選定したうえで、メールや電話などを使い分けることが重要です。

本記事では、休眠リードの定義や発生原因、掘り起こしを進める具体的な手順、効果的なアプローチ方法、成功のポイントを解説します。休眠リードを商談につなげるための運用体制や、営業支援サービスの活用方法も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

目次

休眠リードとは?

休眠リードとは、過去に問い合わせや資料請求、セミナー参加、商談などを通じて自社と接点を持ったものの、その後は目立った反応や営業活動がなく、商談や受注に至っていない見込み顧客のことです。

例えば、次のような企業が該当します。

  • 以前サービス資料をダウンロードしたものの、その後の連絡に反応がない企業
  • 過去に営業担当者と商談したが、導入時期が合わず検討が止まった企業
  • 展示会やセミナーで名刺交換した後、継続的な接点がなくなった企業
  • 見積もりを提出したものの、予算や社内事情によって受注に至らなかった企業
  • 以前は自社サービスに関心を示していたが、担当者の異動などによって連絡が途絶えた企業

こうしたリードは、現在も自社サービスを必要としていないとは限りません。過去には導入を見送った企業でも、事業環境や組織体制の変化によって、新たにサービスを検討する可能性があります。

休眠リードの定義

休眠リードには、すべての企業に共通する明確な期間の基準があるわけではありません。一般的には、一定期間にわたってメールへの返信や電話での会話、Webサイトへのアクセスなどの反応が確認できず、営業活動も進んでいないリードを指します。

例えば、最終接触から3カ月、6カ月、1年などを目安として休眠リードを抽出する方法があります。ただし、これらは管理基準の設定例であり、すべての企業に当てはまるものではありません。

BtoB企業では、商材の価格や導入規模、意思決定に必要な期間によって検討サイクルが異なります。そのため、単純に最終接触日だけで判断するのではなく、過去の行動や商談履歴、現在の検討状況なども踏まえて休眠状態を判断することが重要です。

例えば、最終接触から半年が経過していても、顧客から「来期に予算を確保して再検討する」と聞いている場合は、再アプローチの時期が明確なリードとして管理できます。一方、最終接触から1カ月しか経過していなくても、担当者の退職によって連絡先が無効になっている場合は、情報の更新が必要です。

このように、自社の営業サイクルや商材の特性に合わせて、休眠リードを判断する基準を設定しましょう。

休眠リードと休眠顧客の違い

休眠リードと休眠顧客は似た言葉ですが、一般的には過去の取引関係の有無によって区別されます。

項目 休眠リード 休眠顧客
対象 過去に接点がある未受注の見込み顧客 過去に取引や契約があった顧客
主な状態 問い合わせや商談後に検討が止まっている 購入やサービス利用が途絶えている
主な目的 再接触による商談機会の創出 再購入や契約再開、取引の活性化
アプローチ例 過去の課題や検討状況を踏まえた営業活動 利用状況の確認、新サービスや追加提案

休眠リードには、過去の問い合わせ内容や商談履歴を参考にしながら、現在の課題や導入意向を確認するアプローチが有効です。

一方、休眠顧客に対しては、以前利用していたサービスへの満足度や取引が途絶えた理由を確認し、再契約や別サービスの提案につなげることが考えられます。

本記事では、主にまだ受注に至っていない見込み顧客を対象とした休眠リードの掘り起こしについて解説します。

休眠リードが発生する主な原因

休眠リードが発生する背景には、顧客側の事情だけでなく、営業やマーケティング側の管理体制も関係しています。主な原因は次のとおりです。

問い合わせ後のフォロー不足

問い合わせや資料請求があったにもかかわらず、初回対応だけで終わってしまうケースです。営業担当者が多忙で継続的な連絡ができなかったり、資料を送付した後の状況確認を行っていなかったりすると、顧客との接点が途切れてしまいます。

展示会やセミナーで獲得したリードへの接触不足

展示会やセミナーでは多くの名刺や参加者情報を獲得できますが、その後の営業活動まで手が回らないことがあります。獲得したリードをリストに登録しただけで、具体的なアプローチが行われていない場合もあります。

顧客の検討タイミングと営業側の接触時期のずれ

顧客が情報収集を始めたばかりの段階で商談を提案したり、導入時期が未定の企業に対して短期間で何度も連絡したりすると、顧客の状況と営業活動が合わなくなる可能性があります。

検討時期が合わないまま接触が終了すると、その後のフォローも行われず、休眠状態になることがあります。

予算や社内体制などの事情による検討中断

導入意欲があっても、予算の確保ができなかったり、社内の承認が得られなかったりすることで、検討が中断するケースがあります。また、組織変更や経営方針の変更によって、導入そのものが先送りになることもあります。

営業担当者の異動や退職による引き継ぎ不足

担当者の異動や退職に伴い、過去の商談内容や顧客との約束が十分に引き継がれない場合もあります。顧客情報が個人管理になっていると、組織として継続的なフォローを行うことが難しくなります。

リード情報の管理不足や優先順位付けの不備

リードの情報が複数のファイルやシステムに分散していると、過去の接触履歴や検討状況を正確に把握できません。また、すべてのリードを同じ優先度で管理していると、商談につながる可能性のある企業へのアプローチが後回しになることもあります。

休眠リードの掘り起こしでは、こうした発生原因を把握したうえで、顧客情報の整理と営業プロセスの見直しを進めることが重要です。

休眠リードを掘り起こすメリット

休眠リードの掘り起こしには、過去に獲得した見込み顧客を再び営業機会として活用できるメリットがあります。主なメリットを4つ紹介します。

新規リード獲得に依存せず商談機会を創出できる

新規リードを獲得するには、広告や展示会、セミナー、コンテンツマーケティングなどの施策が必要です。一方、休眠リードは、すでに自社と何らかの接点を持っているため、過去の情報を活用して再アプローチできます。

例えば、以前にサービス資料を請求した企業や、商談後に導入を見送った企業に対して、現在の検討状況を確認することで、新たな商談機会につながる可能性があります。

新規リード獲得施策と休眠リードの掘り起こしを組み合わせることで、営業機会を広げやすくなります。ただし、保有している休眠リードのすべてが再び関心を示すわけではないため、対象を見極めながら取り組むことが大切です。

過去の接点や顧客情報を活用できる

休眠リードには、問い合わせ内容や資料請求履歴、過去の商談記録など、顧客に関する情報が蓄積されています。

こうした情報を確認することで、顧客が以前どのような課題を抱えていたのか、何に関心を示していたのか、なぜ導入に至らなかったのかを把握できます。

例えば、過去の商談で業務効率化に関心を示していた企業に対して、関連する導入事例や新しいサービス情報を案内する方法があります。過去の接点を踏まえることで、相手の状況に合ったアプローチを設計しやすくなります。

顧客の検討タイミングに合わせて再接点を持てる

過去に導入を見送った企業でも、時間の経過とともに状況が変化している可能性があります。

例えば、次のような変化が考えられます。

  • 新年度になり、導入予算が確保された
  • 事業拡大によって、以前より業務上の課題が大きくなった
  • 担当者や決裁者が変わり、導入の検討が再開された
  • 既存の業務システムや外部委託先に不満が生じた
  • 法改正や市場環境の変化によって、新たな対応が必要になった

以前は検討を進められなかった企業でも、現在の状況に合わせて連絡することで、再び関心を持ってもらえる可能性があります。

顧客側の変化を踏まえた再アプローチは、単なる営業連絡ではなく、課題解決に向けた情報提供の機会にもなります。

過去のマーケティング・営業活動の成果を活用できる

展示会やセミナー、広告、Webサイトなどを通じて獲得したリードには、それまでにかけたマーケティング費用や営業工数が反映されています。

獲得したリードを一度の接触で終わらせず、継続的に管理して活用することで、過去のマーケティング・営業活動を次の商談機会につなげられます。

新規リードの獲得だけに注力するのではなく、既存リードを営業資産として捉え直すことが重要です。

休眠リードの掘り起こしを進める5つの手順

休眠リードの掘り起こしは、対象リストの抽出から再アプローチ、結果の分析までを一連の流れとして進めることが大切です。ここでは、実務で取り組みやすい5つの手順を紹介します。

1. 休眠リードを抽出する

最初に、CRMやMAツール、営業管理表などから休眠状態にあるリードを抽出します。

抽出する際は、最終接触日だけでなく、過去の問い合わせや商談履歴なども確認しましょう。

  • 最終接触日・最終対応日
  • 問い合わせや資料請求の内容
  • 過去の商談実施日や提案内容
  • メールの返信や電話での反応
  • 過去に検討を見送った理由
  • 次回連絡の予定や顧客からの希望

例えば、最終接触から6カ月以上経過しており、商談が進んでいない企業を抽出する方法があります。ただし、6カ月という期間はあくまで一つの設定例です。自社の商材や営業サイクルに合わせて判断基準を調整してください。連絡停止の希望が記録されているリードや、利用目的・取得経緯を確認できないリードは、通常の掘り起こし対象と分けて扱いましょう。

また、同じ企業や担当者の情報が複数登録されている場合は、重複データの整理も必要です。まずは営業活動に利用できる状態のリストを作成しましょう。

2. リード情報を整理・分析する

抽出したリードについて、企業情報や過去の接点、検討履歴を整理します。

主に確認したい情報は次のとおりです。

確認項目 確認する内容 活用方法
企業情報 業種、企業規模、所在地、事業内容 自社のターゲット企業との適合性を確認する
担当者情報 氏名、部署、役職、連絡先 現在も連絡可能な担当者か確認する
過去の接点 問い合わせ、資料請求、展示会、セミナー 関心を持ったテーマを把握する
商談履歴 提案内容、検討状況、失注理由 再アプローチ時の会話の切り口を考える
行動履歴 メール開封、クリック、サイト訪問など 最近の関心や反応を確認する

特に重要なのは、過去に商談が進まなかった理由です。

例えば、価格が理由で見送られた企業と、導入時期が合わずに見送られた企業では、再アプローチの方法が異なります。前者にはサービス内容や費用対効果に関する情報、後者には導入スケジュールや新しい活用事例などが有効な場合があります。

また、担当者の異動や退職、企業の統廃合などによって情報が古くなっている可能性もあります。連絡する前に、利用可能な範囲で企業情報や担当者情報を確認しましょう。

3. アプローチの優先順位を決める

休眠リードを抽出・整理したら、次にアプローチする優先順位を決めます。すべてのリードに同じ工数をかけるのではなく、商談につながる可能性や顧客の状況を踏まえて対象を絞り込みましょう。

優先的に確認したいのは、次のようなリードです。

  • 過去に具体的な商談や提案まで進んでいた企業
  • 問い合わせや資料請求など、明確な関心を示した企業
  • 自社のターゲットとなる業種や企業規模に合致する企業
  • 過去に導入を見送った理由が明確で、状況の変化が期待できる企業
  • 最近になってメールのクリックやWebサイト訪問などの反応が見られる企業
  • 以前に再検討する時期を伝えていた企業

優先順位を決める際には、リードスコアリングを活用する方法もあります。リードスコアリングとは、企業属性や行動履歴などに点数を付け、見込み顧客の関心度や優先度を評価する手法です。

例えば、次のような評価項目を設定できます。

評価項目 評価の例
ターゲット適合性 自社の重点業種・企業規模に合致しているか
過去の商談状況 具体的な提案や見積もりまで進んでいたか
過去の関心度 問い合わせや資料請求などの行動があったか
直近の反応 メールへの反応やサイト訪問が確認できるか
再検討の可能性 予算や導入時期などの状況が変化しているか

評価方法は、自社の商材や営業方針に合わせて設計します。スコアが高いリードから電話で状況を確認し、関心がまだ低いリードには情報提供を中心としたメールを送るなど、優先度に応じて対応を変えるとよいでしょう。

ただし、メール開封などの行動だけで導入意向を判断するのは避ける必要があります。自動開封や複数人によるメール確認など、実際の関心度と一致しないケースもあるため、複数の情報を組み合わせて判断しましょう。

4. 顧客の状況に合わせて再アプローチする

優先順位を決めたら、顧客の過去の接点や現在の状況に合わせて再アプローチします。

主な接触方法には、メール、電話、問い合わせフォームなどがあります。例えば、過去に商談を行った企業には電話で現在の検討状況を確認し、資料請求だけで接点が止まっている企業には関連資料を案内するメールを送るなど、接点の種類によってアプローチを変えます。

再アプローチでは、いきなり商談を求めるのではなく、まずは現在の課題や検討状況を確認することが大切です。

例えば、以前に業務効率化について相談があった企業に対しては、次のような切り口が考えられます。

  • 以前相談を受けた課題について、現在の状況を確認する
  • 関連する導入事例や新しいサービス情報を案内する
  • 当時は見送った導入時期について、変更がないか確認する
  • 担当者が変わっている場合は、適切な窓口を確認する

顧客の状況を確認したうえで、具体的な課題や導入意向があれば商談を提案します。まだ検討段階にない場合は、無理に営業を進めず、次回の連絡時期を確認しておきましょう。

5. 反応を記録し、継続的にフォローする

再アプローチ後は、顧客の反応や会話内容を必ず記録します。連絡した事実だけでなく、顧客の状況や次に取るべき行動まで残すことが重要です。

最低限、次の項目を管理するとよいでしょう。

  • アプローチ日
  • アプローチ方法(電話・メールなど)
  • 接触結果(接続・不在・返信ありなど)
  • 顧客の現在の課題や検討状況
  • 商談化の可否とその理由
  • 次回のアプローチ予定日
  • 営業担当者への引き継ぎ内容

例えば、電話で「今期は予算がないが、来期に再検討したい」という回答があった場合は、その理由と次回連絡の時期を記録します。次の担当者が変わっても、過去の会話を確認して適切なフォローを続けられます。

商談化したリードについては、過去の接点やヒアリング内容を営業担当者へ引き継ぎましょう。顧客に同じ説明を何度も求めることがないよう、背景情報を共有することが大切です。

すぐに商談化しなかったリードも、顧客の希望や状況に応じて継続フォローの対象にします。一方、連絡を希望しない企業や対象外と判断したリードは、その理由を記録し、適切に管理してください。

休眠リードの掘り起こしに効果的なアプローチ方法

休眠リードの掘り起こしでは、過去の接点や顧客の関心に合わせて接触方法を選ぶことが重要です。ここでは、代表的な4つのアプローチ方法を紹介します。

メールによる再アプローチ

メールは、相手の都合に合わせて情報を確認してもらえるため、休眠リードとの再接点をつくる方法の一つです。過去の問い合わせや商談内容に触れながら、現在の状況を確認する内容にすると、連絡の目的が伝わりやすくなります。

メールを作成する際は、次のポイントを意識しましょう。

  • 過去に接点を持った経緯を簡潔に伝える
  • 以前の課題や関心に関連する情報を案内する
  • 現在の状況を確認する自然な質問を入れる
  • 相手に求める行動を明確にする
  • サービスの宣伝だけでなく、役立つ情報を提供する

例えば、以前に業務システムの導入を検討していた企業には、関連する導入事例や機能改善の情報を案内し、現在も同じ課題を抱えているか確認する方法があります。

件名も重要です。「以前ご相談いただいた〇〇について」「〇〇に関する新しい事例のご案内」など、メールの内容が分かる表現を選びましょう。

本文では、過去の接点を一方的に強調したり、すぐに商談を求めたりするのではなく、現在の状況を確認する姿勢が大切です。

また、広告宣伝を目的とするメールについては、特定電子メール法の適用関係を確認する必要があります。送信対象や同意の取得状況、送信者情報、配信停止への対応などを確認し、法令に沿った運用を行いましょう。

電話による再アプローチ

電話は、顧客と直接会話し、現在の課題や検討状況を確認できる方法です。過去に具体的な商談や提案を行っていた企業など、会話のきっかけがあるリードに適しています。

電話で確認したい主な内容は次のとおりです。

  • 以前相談していた課題が現在も続いているか
  • サービスの導入や見直しを検討しているか
  • 当時と比べて社内体制や予算に変化があるか
  • 現在の担当部署や窓口に変更がないか
  • 必要な情報や支援内容が変わっていないか

例えば、以前に営業支援サービスの導入を検討していた企業には、次のような切り口で会話を始められます。

「以前、営業活動の効率化についてご相談いただいた件でご連絡しました。その後、営業体制やリードへの対応状況に変化はございましたでしょうか。現在も課題がございましたら、最近の取り組み事例なども交えて情報提供できればと考えております。」

このように、過去の接点を踏まえながら、現在の状況を確認することを意識しましょう。

いきなり商談を求めるのではなく、顧客の話を聞き、必要に応じて次のアクションを提案することが重要です。また、電話がつながらない場合は、メールなど別の手段を組み合わせることも検討できます。

顧客の関心に合わせた情報提供

休眠リードの中には、現在すぐに導入を検討していない企業もあります。そのようなリードには、直接的な営業連絡だけでなく、課題解決に役立つ情報を提供する方法が有効です。

具体的には、次のようなコンテンツを活用できます。

  • 自社サービスの導入事例
  • 業界の動向や市場調査レポート
  • 業務改善や課題解決に関するホワイトペーパー
  • 専門テーマを扱うセミナーやウェビナー
  • 新機能やサービス内容の変更に関する情報

例えば、過去に営業人員の不足を課題としていた企業には、営業体制の改善事例やインサイドセールスの活用方法に関する資料を案内できます。

顧客の関心に合った情報を提供することで、サービスへの理解を深めてもらい、検討が具体化した際の相談につなげやすくなります。

メールと電話を組み合わせたマルチチャネルアプローチ

メールと電話を組み合わせる方法も、休眠リードの掘り起こしに有効です。メールだけでは反応が得られない場合でも、電話で状況を確認することで、現在の課題や関心を把握できる可能性があります。

例えば、次のような接触の流れが考えられます。

  1. 過去の接点に触れたメールを送信する
  2. 一定期間後、反応がない対象の状況を確認する
  3. 優先度の高い企業には電話でアプローチする
  4. 会話の内容に応じて関連資料や導入事例を案内する
  5. 検討時期が先の場合は、次回の接触時期を設定する

ただし、すべての企業に同じ頻度で連絡する必要はありません。顧客の反応や希望を踏まえて接触頻度を調整し、過度な連絡にならないようにしましょう。

休眠リードの掘り起こしを成功させる5つのポイント

休眠リードの掘り起こしは、単に連絡を再開するだけでは十分ではありません。顧客の状況を理解し、適切な接触方法を選び、結果を次の営業活動に反映することが重要です。

顧客の過去の接点や状況を踏まえて連絡する

再アプローチを行う前に、過去の問い合わせ内容や商談履歴を確認しましょう。以前にどのような課題を抱えていたのか、何を提案したのか、なぜ導入に至らなかったのかを把握しておくことが大切です。

例えば、過去にコスト面で導入を見送った企業に対して、以前と同じ提案を繰り返しても、関心を持ってもらえるとは限りません。新しいプランや費用対効果に関する情報など、状況に合わせた内容を用意する必要があります。

過去の接点を踏まえた連絡は、顧客にとっても話の背景が分かりやすく、現在の状況を共有するきっかけになります。

一律の営業メールや売り込みを避ける

休眠リードに対して同じ営業メールを一斉送信したり、電話でサービスを一方的に説明したりする方法は、顧客の関心や検討状況に合わない可能性があります。

特に、過去の接点から長い時間が経過している場合は、担当者や課題が変わっていることも考えられます。最初から商品やサービスを売り込むのではなく、まずは現在の状況を確認することが重要です。

業種や企業規模、過去の接点、商談の進捗などでリードを分類し、それぞれに適した内容でアプローチしましょう。

顧客の検討段階に応じた情報を提供する

顧客によって、必要としている情報は異なります。具体的な導入を検討している企業には、料金や導入スケジュール、サービスの詳細などが必要になる一方、情報収集段階の企業には、課題解決に役立つ資料や事例の方が適している場合があります。

顧客の検討段階を把握し、必要な情報を適切なタイミングで提供することで、無理のない形で商談につなげられます。

アプローチの結果を記録・分析する

電話やメールの結果を記録するだけでなく、どのようなアプローチが有効だったのかを分析することも重要です。

例えば、過去に商談を行った企業からの有効な反応が多いのか、特定の業界で電話の接続率が高いのか、どのような情報提供が商談につながったのかを確認します。

こうした結果を分析することで、次回の対象選定やアプローチ方法を改善できます。接触件数だけでなく、返信や有効反応、商談化まで確認することが大切です。

継続的に対応できる運用体制を整える

休眠リードの掘り起こしは、一度実施して終わるものではありません。リストの整理や電話・メールによるアプローチ、結果の記録、次回接触の設定など、継続的な業務が発生します。

担当者が決まっていなかったり、営業活動の合間に対応したりする体制では、再びフォローが止まってしまう可能性があります。

そのため、担当者や対応範囲、アプローチ基準、記録方法、報告頻度などを明確にしておきましょう。社内の人員だけで対応が難しい場合は、外部の営業支援サービスを活用することも選択肢です。

休眠リードの掘り起こしで注意したいこと

休眠リードへの再アプローチでは、顧客情報の正確性や連絡頻度、個人情報の取り扱いなどにも注意が必要です。

古い顧客情報をそのまま使わない

休眠リードは、最後に接触してから時間が経過しているため、企業情報や担当者情報が古くなっている可能性があります。

担当者の異動や退職、部署名の変更、企業の統廃合などが発生している場合、以前の連絡先にアプローチしても適切な担当者につながらないことがあります。

再アプローチの前には、企業のWebサイトや公開情報などを確認し、必要に応じて情報を更新しましょう。また、過去の商談内容を確認し、現在の担当者に共有すべき情報を整理しておくことも大切です。

過度な連絡や一方的な営業を避ける

顧客から反応がないからといって、短期間に何度も電話やメールを繰り返すことは避けましょう。連絡頻度が高すぎると、顧客に負担を与え、自社への印象を損なう可能性があります。

あらかじめ接触回数や間隔の目安を設定し、反応がない場合の対応方法を決めておくとよいでしょう。

また、連絡を希望しない意思が示された場合は、その情報を管理し、以後のアプローチに反映する必要があります。

個人情報やメール配信に関するルールを守る

休眠リードの情報を利用する際は、個人情報保護法や社内の個人情報管理規程を確認する必要があります。

個人情報保護法では、個人情報を取り扱う際に利用目的をできる限り具体的に特定し、その達成に必要な範囲を超えて個人情報を取り扱う場合は、原則として本人の同意を得ることが求められています。

そのため、過去に取得した氏名やメールアドレス、電話番号などを再利用する場合は、取得時に本人へ通知・公表した利用目的と、今回予定している営業活動がその範囲に含まれるかを確認しましょう。個人情報保護委員会は、業務上の立場を明らかにして名刺交換をした場合、名刺の連絡先に自社業務の広告宣伝を送ることについて、取得状況から利用目的が明らかと考えられる場合があると説明しています。ただし、名刺交換の状況や利用方法によって判断は異なるため、名刺を取得したという理由だけで、あらゆる営業利用が認められると考えないことが重要です。

また、広告宣伝を目的とするメールについては、特定電子メール法の規制にも注意が必要です。同法では事前同意が原則ですが、書面でメールアドレスの通知を受けた場合や、一定の取引関係がある場合など、法律で定められた例外があります。名刺交換で受け取ったメールアドレスも、状況によって例外に該当することがありますが、受信拒否の意思表示があった場合は、その後の送信を停止しなければなりません。

送信対象ごとに取得経緯や利用目的、同意・例外の適用を確認するとともに、送信者情報や配信停止方法の表示など、法令上の要件を満たす運用を行ってください。個別のケースで判断に迷う場合は、法務担当者や専門家にも確認しましょう。

参考情報:

短期的な成果だけで判断しない

休眠リードの中には、再アプローチをきっかけにすぐ商談へ進む企業もあれば、情報収集を続ける企業もあります。また、予算や社内体制の都合で、すぐには導入を検討できない場合もあります。

そのため、短期間の商談獲得数だけで施策の成否を判断するのではなく、返信や有効反応、検討時期の把握、次回接触につながった件数なども確認しましょう。

すぐに商談化しなかったリードについても、顧客の希望や状況に合わせて次のアクションを設定することで、中長期的な営業機会として活用できます。

休眠リードの掘り起こしで確認したいKPI

休眠リードの掘り起こしを継続的に改善するには、KPI(重要業績評価指標)を設定し、活動状況や成果を定期的に確認することが重要です。

単純な架電数やメール送信数だけでは、実際にどれだけ顧客の関心を引き出せたのか、商談につながったのかを把握できません。アプローチから商談化までの各段階を分けて測定しましょう。

指標 意味・計算方法 確認する目的
アプローチ対象リード数 再アプローチの対象として選定したリードの件数 施策の対象規模を把握する
接触率 接触できた件数 ÷ アプローチ対象数 × 100 電話やメールで実際に接点を持てた割合を確認する
メール開封率 開封数 ÷ 配信成功数 × 100 メールの件名や配信対象の傾向を確認する
返信率 返信件数 ÷ 配信成功数 × 100 メールに対して反応があった割合を把握する
電話接続率 担当者と会話できた件数 ÷ 架電件数 × 100 電話で担当者と接触できているか確認する
有効反応率 有効反応件数 ÷ アプローチ対象数 × 100 単なる接触ではなく、具体的な関心や検討状況を確認できた割合を把握する
商談化率 商談化件数 ÷ アプローチ対象数 × 100 再アプローチが商談につながった割合を確認する
商談獲得数 掘り起こし施策から獲得した商談の件数 施策によって創出できた営業機会を把握する

なお、接触率は電話で担当者と会話できた場合を指すのか、メールが正常に配信された場合も含めるのかによって定義が変わります。各KPIの分母と分子をあらかじめ統一しておくことが大切です。

メール開封率についても、メールソフトの自動画像読み込みやプライバシー保護機能などによって、実際の閲覧状況と一致しない場合があります。開封率だけで顧客の関心度を判断せず、返信やクリック、電話での会話など、ほかの指標と組み合わせて評価しましょう。

例えば、接触率は高いものの有効反応率が低い場合は、アプローチ対象の選定や会話の切り口を見直す必要があるかもしれません。一方、有効反応率は高いものの商談化率が低い場合は、顧客の検討段階や商談化の判断基準、営業担当者への引き継ぎ方法などを確認するとよいでしょう。

このように、KPIを段階別に確認することで、休眠リードの掘り起こしにおける課題を把握し、次の施策に反映できます。KPIの基本的な考え方や目標設定については、KPIの設定方法と効果測定に関する記事も参考になります。

休眠リードの掘り起こしを自社で進めるのが難しい場合は?

休眠リードの掘り起こしは、リストの整理から顧客情報の確認、電話やメールによるアプローチ、結果の記録まで、多くの業務が発生します。自社の営業担当者だけで対応することが難しい場合は、業務の進め方や人員体制を見直す必要があります。

社内の営業リソースが不足している

営業担当者が新規顧客への営業活動や既存顧客への提案、商談対応などを兼任している場合、休眠リードへの継続的なアプローチに十分な時間を確保できないことがあります。

休眠リードの掘り起こしでは、電話をかけるだけでなく、事前の情報確認や会話内容の記録、次回のフォローなども必要です。こうした業務を後回しにすると、せっかく対象リストを整理しても、実際の営業活動に移せなくなってしまいます。

まずは社内の営業業務を整理し、どの工程に人手が不足しているのかを把握しましょう。

リードの抽出や優先順位付けに時間がかかる

過去の問い合わせや商談情報が複数のシステムやファイルに分散している場合、対象リードの抽出や整理に多くの時間がかかります。

また、企業情報の更新や重複データの削除、優先順位の設定などを担当者が手作業で行っていると、実際のアプローチを始めるまでに時間がかかる可能性があります。

リストの整理や分析を効率化するとともに、営業活動まで継続的に実行できる体制を整えることが重要です。

営業支援サービスを活用する選択肢

社内の人員だけで休眠リードの掘り起こしを進めることが難しい場合は、外部の営業支援サービスを活用する方法があります。

営業支援サービスでは、過去に獲得した見込み顧客への電話やメールによるアプローチ、検討状況の確認、対応履歴の記録などを外部に委託できる場合があります。

外部の支援を活用することで、社内の営業担当者が商談や提案などに集中しやすくなり、休眠リードへのアプローチを継続する体制を整えられます。

ただし、外部に委託する場合も、すべてを任せきりにするのではなく、次の項目を事前に共有することが大切です。

  • 掘り起こしの対象となるリードの条件
  • 優先順位やアプローチ対象の選定基準
  • 電話やメールなどの接触方法と対応方針
  • 商談化と判断するための条件
  • 顧客の反応や断られた理由の記録項目
  • 営業担当者への引き継ぎ方法
  • 成果を確認するKPIと報告頻度

外部の営業支援サービスを検討する際は、単に架電件数やメール送信数だけでなく、顧客の状況や反応を把握し、次の営業活動につながる情報を共有してもらえるかを確認しましょう。

継続的なリードフォローや営業実務の外部委託については、MOVEMENT株式会社の受注アシストでも支援内容を紹介しています。

休眠リードの掘り起こしを商談につなげるならMOVEMENTへ

休眠リードの掘り起こしを進めるには、過去の顧客情報を整理するだけでなく、実際に電話やメールで接触し、顧客の現在の状況を確認する営業活動が欠かせません。

しかし、営業担当者が新規開拓や商談対応を兼任している企業では、過去のリードに継続的にアプローチするための人員や時間を確保することが難しい場合もあります。

そのような企業には、MOVEMENT株式会社の営業支援サービス「受注アシスト」が選択肢の一つとなります。

MOVEMENTでは、過去に獲得したリードや展示会で交換した名刺、過去の失注案件など、すでに保有しているリストへの掘り起こしを支援しています。リストのご提供を受けた後、対象の整理・優先順位付け、電話による再アプローチ、接触結果の記録やレポートまでを行い、商談機会の創出を目指します。商談以降の対応は原則として依頼企業が担うため、営業担当者への引き継ぎ方法も事前に決めておきましょう。

過去リードへの再アプローチを支援する「掘り起こしプラン」

MOVEMENTの「掘り起こしプラン」は、過去に接点を持った見込み顧客や休眠顧客、失注案件などに再アプローチするためのサービスです。

主な支援内容は次のとおりです。

  • 名刺や休眠顧客、失注案件などのリストの棚卸しと優先順位付け
  • 重複データや無効データを整理したうえでの対象リスト整備
  • 顧客の条件や商材に合わせたアプローチ方針の設計
  • 電話による継続的な再アプローチ
  • 接触結果やお断り理由の記録
  • 週次レポートや定例ミーティングを通じた改善

一度連絡して終わるのではなく、接続できなかった相手への再架電や、顧客の反応に応じたアプローチの見直しを行うことが特徴です。

リストを保有しているものの、十分に活用できていない企業や、過去の商談・失注案件を再び営業機会につなげたい企業に適した支援内容です。

詳しい支援内容は、MOVEMENTの掘り起こしプランをご覧ください。

獲得したリードの継続的なフォローを支援する「リードフォロープラン」

過去に獲得したリードの掘り起こしに加え、問い合わせや資料請求、ウェビナー参加などで獲得したリードへの一次接触・継続フォローを強化したい場合は、「リードフォロープラン」も選択肢になります。

リードフォロープランでは、獲得した見込み顧客への一次接触や検討状況の確認、温度感に応じた仕分けなどを支援します。

すぐに商談につながらないリードについても、お断り理由や再アプローチすべき時期を記録し、次の接触につなげる運用を重視しています。

過去リードの掘り起こしと、新たに獲得したリードへの継続フォローを整理して取り組みたい企業は、MOVEMENTのリードフォロープランもご確認ください。

顧客の状況や反応を記録し、次の営業活動につなげる

休眠リードの掘り起こしでは、商談の獲得だけでなく、アプローチの結果を蓄積することも重要です。

MOVEMENTの掘り起こしプランでは、接触結果だけでなく、お断り理由や顧客の反応も記録し、週次レポートや定例ミーティングを通じて次の打ち手を検討します。

どのような理由で商談に至らなかったのか、どのような顧客に反応が見られたのかを把握することで、アプローチ対象や営業方針の見直しにつなげられます。

また、商談につながった企業については、過去の接点やヒアリング内容を共有し、次の営業活動に引き継ぐことが大切です。

自社に休眠リードが蓄積しているものの、整理や再アプローチまで手が回っていない場合は、外部の営業支援を活用することで、保有リードを活用するための体制を整えられる可能性があります。

休眠リードの活用にお悩みなら、まずはご相談ください

過去に獲得した見込み顧客を十分に活用できていない、休眠リードへのアプローチを担当する人員が不足している、過去の失注案件を再び商談につなげたいなど、営業上の課題は企業によって異なります。

MOVEMENT株式会社では、保有しているリードの状況や営業体制、商材の特性などを踏まえ、掘り起こしの進め方を検討しています。

休眠リードの掘り起こしや既存リードの活用に課題を感じている企業は、ぜひ一度ご相談ください。

MOVEMENT株式会社の受注アシストを通じて、自社の営業課題に合った支援方法を検討してみてはいかがでしょうか。

MOVEMENT株式会社
  • 代表取締役: 儀間 勇樹
  • 法人設立日: 2023年5月
  • 人数: 27名(2025年3月時点)
  • 所在地: 東京都中央区銀座8丁目17番5号
  • 導入実績: 株式会社リクルート、弁護士ドットコム株式会社、トヨクモ株式会社、HOUSEI株式会社、株式会社Ridge-i 等
  • 事業概要: 営業代行事業 / 支援実績 約120社
  • 人材、Webマーケ、商社、システム開発、AI、士業、ベンチャー&スタートアップ、教育&研修事業、SES、SaaS など

© 2025 MOVEMENT Inc. All Rights Reserved.

「1件」からの営業代行

受注アシスト
トップへ戻る